適応障害とお金の問題

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適応障害になると、休職や退職のために、金銭的な悩みを抱えることもあります。また、治療を受けるには、治療費もかかります。カウンセリングを受ける場合も、そのための料金が必要になります。

ここでは適応障害のときのお金の問題について考えてみましょう。

適応障害になって、仕事を続けることができないというとき、気になるのはお金の問題ではないでしょうか。今働いている職場で休職の制度があり、その間、「傷病手当金」として給料の何割かが払われるという場合、あまり心配はないかもしれません。

そういう制度がありますから、会社の社則を見たり、総務の人に聞いて見たりするといいでしょう。

また、治療費が高額になるという場合は、地域によっては、自立支援医療制度というものがあり、それで治療費の負担額が１割になるといったようなものもあります。これは、お住まいの自治体に確認してみましょう。

退職をした場合、失業保険の可能性を考えるかもしれませんが、失業保険は、すぐに働ける人用のものですから、病気が原因で退職をした場合は、すぐにもらうことはできません。

しかし、就職活動をはじめたときに、失業保険がもらえるように、受け取り延長の手続きというものがありますから、これも退職した時にハローワークに問い合わせてみるといいでしょう。

両親が健在で、病気の治療をしているとき、生活費は両親がまかなってくれるという場合、または配偶者がいて、配偶者が働いてくれるという場合は、休職や退職に不安を感じることはあまりないかもしれません。

しかし、親も配偶者も、面倒を見てくれる子供もいないという場合、とても難しい状況になってしまいます。貯金もなくて、どうしても財源を作れないということなら、主治医と相談の上、無理のない範囲で仕事を続けていくということも必要なのかもしれません。